「平和に対する罪」はアメリカにこそある-在米日本人学者が明かす「太平洋戦争」の真実

当会代表 目良浩一の著書
平成31年4月1日ハート出版社より発売

トランプ政権の対支那政策は、全く対敵国政策と言って良いほどになって来て、関税の引き上げ、華為、中興の特定企業の製品の使用禁止を決定した。

戦前の日本との通商停止を想い出させるがそれは横に置いて、米国の歴史の中で建国から取って来た支那大陸への宥和・友好・援助の態度から初めてと言って良いほどの、対中敵対政策を採用したと言えるのではないだろうか。後の歴史書には「支那封じ込め政策」と書かれるのではないだろうか?

米国から観れば「惚れた人に裏切られた」感が、例えば昨年のペンス副大統領演説でその恨み感が滲み出てきていますが、騙した側である支那・中華人民共和国からすれば「気がつちゃったか!えへへ」であり、側杖を食った傍の日本から観れば、「やっと気が付いて呉れたか!」である。

この本『「平和に対する罪」はアメリカにこそあり』はこの辺りの事情を理解させてくれる本です。
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