アメリカに正義はあるのか
グレンデール「慰安婦像」撤去裁判からの報告
目良 浩一
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＜内容紹介＞
“慰安婦問題”第一人者 現代史家 秦 郁彦 博士 激賞
「これは日本人全体の名誉の問題なのです。慰安婦性奴隷説がまかり通る米国に“NO”を突きつけ、日本人を覚醒させる端緒となったグレンデール裁判の記録。日本政府も重い腰を上げた。」
これが“アウェイ”で戦う慰安婦問題の真実だ !!
「東京裁判」並みの米国司法による「日本軍=悪」史観で敗訴となる一方、米国を主戦場とする恐るべき中韓「抗日」組織の策謀が明らかになった。
海外に住み苦悩する同胞が書き綴った、「歴史戦」の真実がここにある──日本人必読の書!
この裁判は、徹底的に韓国系・中国系の団体からの強い抵抗を受けた。
しかも、米国の裁判所の判事たちには、慰安婦問題について日本軍が悪事を働いたという先入観が植えつけられており、それによって、法理論よりも感情論で判決が出されたという傾向が強い。
この著書は、今後、類似の訴訟を米国で起こすことを考える際の参考になるであろうし、より一般には、アメリカにおける司法の役割、性向、限界などを知るための参考になると思われる。
(「はじめに」より)
＜著者について＞
目良浩一(めら・こういち)
「歴史の真実を求める世界連合会」代表
1933年、朝鮮京城府に生まれる。東京大学工学部建築学科卒。
同修士課程修了直後に、フルブライト留学生として渡米。
ハーバード大学博士課程修了(都市地域計画学)。
ハーバード大学で経済学の助教授を務めた後、1969年から世界銀行の都市開発局に勤務、
同銀行の開発方針作成に従事。1975年には、筑波大学の社会工学系教授を務める(都市計画担当)。
1982年に世界銀行に復帰、地域開発アドバイザーとなる。1986年、東京国際大学商学部教授に。
1995年から2008年まで、南カリフォルニア大学の国際ビジネス授業担当教授。
2006年、ロサンゼルスにて「非営利法人・日本再生研究会」を立ち上げ、理事長職に。
2014年には「歴史の真実を求める世界連合会(GAHT)」を発足させ、現在も代表を務めている。
おもな著書に、和書として『マッカーサーの呪いから目覚めよ日本人! 』(編著・桜の花出版)、
英書として『Comfort Women not “Sex Slaves”: Rectifying the Myriad of Perspectives (English Edition)』
(Xlibris US)、『Whose Back Was Stabbed? : FDRユs Secret War on Japan』(Hamilton Books)がある。
http://gahtjp.org/
＜登録情報＞
単行本（ソフトカバー）: 232ページ
出版社: ハート出版 (2018/4/15)
言語: 日本語
ISBN-10: 4802400551
ISBN-13: 978-4802400558
発売日： 2018/4/15
アメリカ国民の中には正義感の強い人々が、朝鮮や中国と比べてはるかに多く存在すると思えます。正しく示せば理解をする方は多いと思います。米国においては在米の中国人たちが主体となって、大手新聞社やマスコミに大量の宣伝費を提供しての、日本人を貶める広告を打っています。これらに対して日本政府や害(外)務省は何らの対策も打つことはありませんでした。結果、現在のような事態を招いたのです。朝鮮や中国の民は、弱い者や無抵抗な人々には残虐性を遺憾なく発揮する民族性を古来持っています。元寇の折、朝鮮人による対馬での島民や大虐殺や、満州やシナ大陸での日本人に対する漢人による大虐殺。そして近年では、韓国軍兵士によるベトナム戦争時での、武器を持たないベトナムの女性や老人そして幼児や赤子の殺害など・・・。北朝鮮による拉致被害も政府と中央省庁の怠慢が被害者数を拡大しています。これからは、政府や省庁を頼りにするのではなく、日本国民の一人一人が連帯して、これらの事柄に対処していくことが必要と強く思います。費用は無駄な海外への出費を抑えれば出てきます。地球温暖化対策での政府が支出する4兆円や原子力発電に替える火力発電に必要とする原油の購入費。また、国際連合の運営に拠出している22%に上がる費用(中国は７％)と共に、ユネスコなどの運営不明の国際機関への出費。そして、中国の軍拡を応援する日本からの政府開発援助費や中国緑化事業費用。まったく無駄が多すぎます。これらの情報を正確に知り、具体的な対策と行動をとれる国民運動が必要と痛感します。